投資信託

外国バランス型

主に国内外の株式や債券に投資します。組み入れた株式や債券の値動きの影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むことがあります。

商品一覧

アライアンス・バーンスタイン・財産設計2020

日本株式、海外株式、日本債券、海外債券および世界の不動産投資信託（リート）の各資産クラスへ分散投資します。基本資産配分は、時間の経過にしたがい、より保守的に変更します。
ターゲット・イヤー(*)までの残存期間が長いほど、値上がり益の獲得を重視します。ターゲット・イヤー以降の経過期間が長くなるにしたがい、信託財産の保全とインカム収益の獲得を重視します。そのため、株式への投資割合を高位とする配分から、徐々に債券や短期金融商品への配分を高め、ターゲット・イヤーから15年経過後を目処に債券と短期金融商品中心の資産配分へと変更します。
当ファンドが組入れる投資対象ファンドの実質外貨建資産に対しては、原則として、資産クラス別に為替ヘッジを行います（海外株式50%、海外債券100%、世界のリート50%）。
なお、「財産設計2020」、「財産設計2030」および「財産設計2040」の間でスイッチングができます。
(*)ターゲット・イヤーとは、受益者が退職を迎える年をいいます。当ファンドのターゲット・イヤーは2020年です。

アライアンス・バーンスタイン・財産設計2030

アライアンス・バーンスタイン・財産設計2040

＜財産3分法ファンド＞＜財産3分法＞ 財産3分法ファンド（不動産・債券・株式）毎月分配型

主として投資信託証券（投資信託または外国投資信託の受益証券および投資法人または外国投資法人の投資証券をいいます。）に投資を行い、高いインカム収益の確保を図るとともに、安定した信託財産の成長を目指します。

LM・グローバル・プラス（毎月分配型）

日本を除く主要先進国の公社債と株式に投資します。外国の債券に70％程度、外国の株式に30％程度投資します。また、原則として為替ヘッジは行いません。

＜六花選＞MHAM6資産バランスファンド

MHAM海外債券マザーファンド受益証券、MHAM/SWIP海外好配当株マザーファンド受益証券、MHAMグローバルREITマザーファンド受益証券、 MHAM日本債券マザーファンド受益証券、MHAM好配当利回り株マザーファンド受益証券およびMHAM J-REITマザーファンド受益証券への投資を通じて、国内および海外の公社債、株式および不動産投資信託証券への分散投資を行い、安定した収益の確保を図るとともに、信託財産の中長期的な成長を目指します。

<KIRARI（きらり）Aコース>アムンディ・ウーマノミクス・バランス株式30（毎月分配型）

国内株式と外国債券の2つの資産に分散して投資を行い、キャピタルゲイン(株式等の値上がり益)およびインカムゲイン(債券のクーポン等による利配収入)を中心に収益の確保と、中長期にわたってファンドの資産の成長をめざします。

<KIRARI（きらり）Bコース>アムンディ・ウーマノミクス・バランス株式70（積極成長型）

マイストーリー分配型（年6回）Aコース（為替ヘッジあり）

主として有価証券に投資する投資信託証券を主要投資対象とします。インカムゲイン（利子・配当等収益）と長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求を目指して運用を行います。

マイストーリー分配型（年6回）Bコース（為替ヘッジなし）

投資信託に関するご留意点

●: ご検討にあたっては、「商品パンフレット」「投資信託説明書（交付目論見書）」等を必ずお読みください。「商品パンフレット」「投資信託説明書（交付目論見書）」等は親和銀行本支店等にご用意しています。
●: 投資信託は預金ではなく、預金保険の対象ではありません。また、親和銀行で取扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
●: 親和銀行は販売会社であり、投資信託の設定・運用は運用会社が行います。
●: 投資信託は、元本保証および利回り保証のいずれもありません。
●: 投資信託は、国内外の株式や債券等に投資しているため、投資対象の価格が、金利の変動、為替の変動、発行者の信用状況の変化等で変動し、基準価額が下落することにより、投資元本を割り込むことがあります。
●: 投資信託には手数料等がかかります。ご購入から換金・償還までの間に直接または間接にご負担いただく費用には以下のものがあります。
＊申込手数料　＊換金手数料　＊信託財産留保額　＊信託報酬
＊監査費用・有価証券売買手数料等その他費用
上記費用を足し合わせた金額をお客さまにご負担いただきます。
申込・換金時の手数料および信託報酬等は、投資信託ごとに異なります。また、その他費用は運用状況により変動します。したがって、事前に料率および計算方法等を示すことができません。詳細は、「投資信託説明書（交付目論見書）」等をご覧ください。