投資信託

取扱い中止商品

損保ジャパン中国本土株ファンド（限定追加型）2010-05

主に中国本土市場（上海市場、深センのA株、B株）と香港市場（H株とレッドチップ株）へ投資し、中国経済の成長を享受することを目指します。

野村の公社債投資信託

国債、地方債、事業債など、おもに日本で発行される円建ての債券に投資し、信託財産の安定性を重視し、毎期定める目標分配型の達成を目指して運用を行います。

MHAMの公社債投資信託

MHAM公社債投信マザーファンド受益証券およびわが国の国債、地方債、特殊債、金融債、電力債など元本の安全性の高い公社債への投資により、長期的に安定した収益の確保を目的として、安定運用を行います。

野村ワールドスターオープン

野村ワールドスターオープンマザーファンドを通じて、世界各国の株式および債券に主要投資し、信託財産の成長を目標に積極的な運用を行うことを基本とします。

日興エコファンド

中長期的な観点から、わが国の株式の中から環境問題への対応が優れている企業および環境に関連する事業を行う企業の株式を中心に投資を行い、信託財産の成長をはかることを目標として運用を行います。

<ジパング>日興ジャパンオープン

中長期的な観点から、わが国の株式市場全体（TOPIX（東証株価指数））の動きを上回る投資成果の獲得を目指して運用を行います。

<0101（ゼロイチゼロイチ）>デジタル情報通信革命

主として、わが国の上場株式および店頭登録株式の中から、情報通信機器、情報関連サービス、情報ソフト、通信・放送等に関連する事業を営む企業およびこれらを利用することによって経営の効率化が図られると期待される企業に投資し、信託財産の成長を目指して運用を行います。

MHAM 株式オープン

わが国の金融商品取引所上場株式および外国の外国金融商品市場上場株式の中から成長性、収益力、市場性等を勘案して選定した株式を主要投資対象とし、信託財産の長期成長に重点を置き、積極的な運用を行います。

<Ｖオープン>MHAM 日本バリュー株オープン

MHAM日本バリュー株マザーファンド受益証券を通じて、企業の資産価値や収益力等から算出される投資価値と比較した株価の割安度（バリュー）に着目してわが国の株式に投資し、信託財産の中・長期的な成長を目指します。

<生活3C>ニッセイ日本株グロースオープン

21世紀の成長企業群を「生活者」の視点から「3つのC」と捉え、「健全な生活＝Clean」「創造的な生活＝Creative」「快適な生活＝Comfortable」の創出に貢献する企業の株式を選別し、運用を行う商品。

<ファーブル先生>三菱UFJ 日本株アクティブオープン

主として三菱UFJ日本株アクティブマザーファンド受益証券を通じて、わが国の株式に投資します。運用にあたっては、ボトムアップ・アプローチを基本としたアクティブ運用により長期的にわが国の株式市場全体（東証株価指数（TOPIX））の値動きを上回る運用成果を目指します。

<和太鼓>明治安田日本株式リサーチオープン

明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンドおよび明治安田中小型株式ポートフォリオ・マザーファンドを通じて、国内の株式に投資し、長期的な信託財産の成長を目指します。

<Avest-B>朝日Nvestグローバルボンドオープン

朝日Nvestグローバルボンドマザーファンド受益証券を通じて、日本を除く世界各国の公社債へ投資を行うことにより、信託財産の長期的な成長を目指して運用を行います。

パインブリッジ・ワールド株式・オープン

世界各国の株式市場を投資対象として、バリューアプローチによって、本源的価値を下回った価格で取引されている割安銘柄の発掘に努め、厳選して投資することにより、信託財産の長期的な成長を目指します。

好配当株ジャパン0808

わが国の株式を主要投資対象とし、予想配当利回りを中心に評価を行い、組入銘柄を選定し、高水準のインカムゲインの獲得と中長期的な値上がり益の追及を目指し、積極的な運用を行うことを基本とします。

<しんわVロードⅡ 08-03>三井住友・株価参照ファンド 2008-03

日経平均株価の値動きに応じて償還条件が決定される仕組みのユーロ円債に投資し、1年後、2年後または3年後に収益を確保して早期償還することを目指します。

<しんわVロードⅢ 08-09>三井住友・株価指数参照ファンド2008-09

投資信託に関するご留意点

●: ご検討にあたっては、「商品パンフレット」「投資信託説明書（交付目論見書）」等を必ずお読みください。「商品パンフレット」「投資信託説明書（交付目論見書）」等は親和銀行本支店等にご用意しています。
●: 投資信託は預金ではなく、預金保険の対象ではありません。また、親和銀行で取扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
●: 親和銀行は販売会社であり、投資信託の設定・運用は運用会社が行います。
●: 投資信託は、元本保証および利回り保証のいずれもありません。
●: 投資信託は、国内外の株式や債券等に投資しているため、投資対象の価格が、金利の変動、為替の変動、発行者の信用状況の変化等で変動し、基準価額が下落することにより、投資元本を割り込むことがあります。
●: 投資信託には手数料等がかかります。ご購入から換金・償還までの間に直接または間接にご負担いただく費用には以下のものがあります。
＊申込手数料　＊換金手数料　＊信託財産留保額　＊信託報酬
＊監査費用・有価証券売買手数料等その他費用
上記費用を足し合わせた金額をお客さまにご負担いただきます。
申込・換金時の手数料および信託報酬等は、投資信託ごとに異なります。また、その他費用は運用状況により変動します。したがって、事前に料率および計算方法等を示すことができません。詳細は、「投資信託説明書（交付目論見書）」等をご覧ください。